〔2022/2/9〕セールスフォース・ジャパン、「グローバル・デジタルスキル・インデックス2022」を発表

　セールスフォース・ジャパン（本社：東京都千代田区、小出伸一会長兼社長）は、日本を含む世界19カ国で働く2万3,500人以上の人材を対象にSalesforceが2021年11月から12月に実施したブラインド調査における調査結果をまとめた「Salesforceグローバル・デジタルスキル・インデックス2022」を発表した。未来の働き方に欠かせないデジタルスキルの準備状況をスコア化した本調査では、ビジネスで必要となるデジタルスキルを高めるために早急な対策が必要であることが明らかになった。
　Salesforceグローバル・デジタルスキル・インデックス2022では、約4分の3の回答者（73％）が、「現在、ビジネスで必要なデジタルスキルが備わっていない」と感じており、76%の回答者が「今後5年間で必要となるデジタルスキルに備えられていない」と回答している。また、回答者の82％が将来的に新しいスキルを学ぶことを計画している一方で、デジタルスキルの学習やトレーニングプログラムに積極的に参加しているのは28％に過ぎないことが明らかになった。
　デジタルスキルギャップは企業にとって課題であると同時に、デジタル人材育成によりビジネスの競争力を確保する好機でもある。世界中の企業がデジタルファーストのビジネスモデルに急速に移行する中、デジタル人材への需要は急増している。本調査では、デジタルスキルに関するスコアを、将来必要なスキルに対しての準備状況、スキルレベル、リソースへのアクセス、デジタルスキル向上に対する積極性という観点で評価している。調査に参加した国別の平均値で最も高いスコアは100点中63点、全回答者の平均スコアは33点、日本の平均スコアは15点であった。デジタルスキルの準備が整っていると感じている国がある一方で、デジタルスキルギャップを解消し、より包括的な労働環境を整備するために、デジタルスキルの向上に対する早急な投資や取り組みの必要性が浮き彫りになった。
　ソーシャルメディアやWebナビゲーションのような日常的なスキルは、レジリエンスの確保や事業の成長を実現するなど、ビジネスにおける中核的な業務で必要となるデジタルスキルとして必ずしも活用できるわけではない。本調査では、Z世代の回答者の3分の2以上（64%）が「高度なソーシャルメディアスキルを持っている」と回答し、若い世代はデジタルに精通しているということを裏付けている。一方で、Z世代の回答者の中で「高度な仕事で必要とされるデジタルスキルがある」と考える人は3分の1以下（31%）にとどまっている。
　また、若い回答者が新しいスキルの習得に自信と意欲を持っていることも明らかになっている。Z世代の3分の1以上が「今後5年間に必要なスキルの学習やトレーニングを積極的に行う」と回答したのに対し、ベビーブーマー世代では12％であった。
　さらに、回答者がデジタルスキルレベルを３段階で自己評価する質問では、日常的なデジタルスキルにおいて「上級者」と回答した人は全回答者のうち52%いる一方、ビジネスで使うデジタルスキルにおいて「上級者」と回答した人は25%にとどまった。
　世界で今後5年間にビジネスで必要とされる5つの主要なデジタルスキルとして「コラボレーションスキル」「デジタルなアドミニストレーション業務スキル」「暗号化＆サイバーセキュリティスキル」「電子商取引スキル」「プロジェクト管理スキル」があげられる中、日本においては、①暗号化＆サイバーセキュリティスキル、②コラボレーションスキル、③データサイエンス・データベース管理と分析スキル、④プロジェクト管理スキルの４つが最も重要なデジタルスキルと考えられている。
　日本では、ほとんどの世代で共通して、暗号化＆サイバーセキュリティスキルとコラボレーションスキルが、今後５年間で最重要スキルと認識している。