〔2025/3/17〕oVice、バーチャル空間「ovice」を活用し、J:COMが全国7拠点をつなぐバーチャルコールセンターを構築

　oVice（本社：石川県七尾市、ジョン・セーヒョン社長）は、同社が提供するバーチャル空間「ovice（オヴィス）」を活用し、JCOM（本社：東京都千代田区、岩木陽一社長、以下、J:COM）が全国7拠点をつなぐバーチャルコールセンターを構築したことを発表した。
　J:COMのカスタマーセンターは、北海道から九州までの7拠点に従業員が在籍し、出社とテレワークを組み合わせたハイブリッドな勤務形態を採用している。しかし、拠点間や勤務形態の違いにより、さまざまな課題があった。特に、孤独感を感じやすいテレワーク中のオペレーターの、サポートを行うなど、課題を解決し、働きやすい環境を提供するために、リアルタイムでのやり取りを可能にするoviceの導入を決めた。
　oviceの導入により、出社かテレワークかに関わらず、すべてのオペレーターが同じ情報をリアルタイムで受け取ることができるようになり、情報共有がスムーズにできるようになった。また、ovice上でのスムーズなコミュニケーションにより、問題解決や意思決定のスピードが向上した。また、拠点間の連携が強化され、業務の生産性が高まった。さらに、バーチャルオフィス上でアバターを通じて他の社員に気軽に声かけができるため、リアルタイムでの情報共有が促進された。これにより、テレワーク中でも「みんなが働いているのが見える！」という安心感が生まれ、管理者がテレワーク中のオペレーターをサポートしやすくなった。
　J:COMでは、oviceを活用して従業員のウェルビーイング向上を目指し、より働きやすい環境を整えていく。その一環として、ovice内にウェルビーイング専用フロアを設け、拠点を問わず全社員が参加できる取り組みを検討している。
　また、J:COMは2024年度に新たなサステナビリティ経営方針を策定し、「ウェルビーイングの実現」を掲げている。従業員の健康増進と働きやすい環境の整備によって、多様な人財が活躍できる環境を整え、地域に多様性と包括性の文化を根付かせることを目指している。
　oviceは、仲間の「今」の状況がわかり仕事のスピードが上がるバーチャルオフィス。oviceを利用すると、職場の仲間がどこにいたとしても、「今」の状況が解像度高く可視化されるため、スムーズな連携が可能となる。2020年8月のサービス開始以降、幅広い業種、業界の企業でバーチャルオフィスとして利用が広がり、約4,000社に導入されている。