〔2019/8/26〕ジェネシス、日本を含む世界6カ国において4200人を対象に 労働環境におけるAIをテーマに調査を実施

　ジェネシスは、日本を含む世界６カ国4200人の企業従事者を対象に労働環境におけるAIをテーマにした調査を実施した。その結果、日本の労働者は他国と比べてAIが労働時間の節約や効率化に寄与する一方で、脅威と感じる人が多い傾向にあった。さらに6カ国中、AIの採用率は最下位となっており、今後、採用を進めるにあたっては社員への教育プログラムが重要であることが明らかになった。
　新しいテクノロジーおよびAIのニーズがますます高まっている中、業界・企業規模を問わず、顧客対応の最前線に立つ社員がAIをいかに受け止めているか探るべく、ジェネシスでは今回の調査を実施した。調査は2019年4月に日本において企業に勤務している800人に加え、米国、英国、ドイツ、オーストラリアおよびニュージーランドの計6カ国4207人を対象に実施した。
　本調査の結果、職場でテクノロジーに対する脅威について尋ねたところ、日本の回答者の約50%が脅かされていると回答し、他国に比べてもっとも高い数値となった。そのうち、回答者の12％が「常に脅かされる」と回答し、38％が「ときどき脅かされる」と回答した。さらに、日本の18～38歳という若年層の回答者においてはそれぞれの割合は18％と42％と増加している。しかし、10年後にAIやボットに取り替えらる恐れがあると回答した社員の割合はわずか19％にとどまった。ここ数年速やかに変化してきた仕事環境、企業カルチャー、急速なソリューションの導入といった要因が短期的な脅威に影響していると考えられそうだ。
　次に、仕事環境における新技術のメリットを探ったところ、日本の回答者の76％はテクノロジーが時間の節約および効率の向上を促す、ポジティブな効果があるものとして見ていることがわかった。さらに、メディア、製造、教育業界ではその割合が約9割とさらに大きくなる傾向にあった。昨今の技術エコシステムでは、社員を手助けする高度なオートメーション機能を持つソリューションが続々と現れ、日々のタスクで削減できた時間をクリエイティブ、共感性、リーダーシップなどが必要とされるタスクという付加価値の高い仕事に当てられるようになる。この結果は、カスタマーエクスペリエンス技術で社員の仕事をサポートし、より満喫できるようにするというジェネシスが掲げるビジョンと同調しているトレンドとなる。
　さらに、日本の回答者の33％がAIとボットの利用なしでは自社の競争力を失うと回答しており、他国を大きく上回る結果となった。現在、人口減少や効率向上を課題とした働き方改革が急務になっている日本の労働者が、世界でもっともAIの必要性を感じていると思われる結果であった。
　AIの採用率について尋ねたところ、現在職場でAIまたはボットを活用している回答者は日本でわずか13％となり、他国に比べ最下位となった。さらに、日本の回答者の48％が現在AIを活用した環境で働けるスキルを持っていないとの回答があり、AIの採用率を上げるのに伴い、企業が社員の教育プログラムを導入する必要性があることがわかった。とはいえ、日本はAIのスキルを自ら身に着けるべきと回答した社員が30％に達しており他国に比べ高い回答率になっている。この結果から日本の社員の多くがAIのニーズと立ち向かう姿勢を持っていることが判明し、今後日本でのAIの採用率が向上していくであろうことが予測される。