〔2021/9/13〕トライステージ、テレビ通販コンタクトセンター診断サービスを開始

　ダイレクトマーケティング企業を支援するトライステージは、同社の提携コンタクトセンターでこれまで実施した200社以上の支援実績によるデータと専門チームのノウハウを活用し、テレビ通販実施企業が運営するコンタクトセンターのコンディションを無料で診断するサービスを開始した。
　テレビ通販では、多くの企業が媒体費の約1割をコンタクトセンター費用として使用されている。しかし、せっかく条件の良い放送枠で魅力的な番組を放映しても、オペレーターが不足して電話を受けきれなかったり、応答できても思うように受注に至らなかったりしては、事業のROIは上げられない。
　コンタクトセンターはテレビ通販事業を成功させるための重要な役割を担っており、目標の設定・コンタクトセンター数・業務や教育の設計・コストのかけ方などによって、コンタクトセンターコストを含めたCPO（ROI）が大きく左右される。
　同社では、テレビ通販の効果向上を実現するデータマーケティング基盤「Tri-DDM」を構築し、テレビ通販にかかわる多種大量な情報を統合・分析・可視化することで、リアルタイムでの実績（KPIなど）確認、放送枠のプランニング支援、放送枠・コンタクトセンターの運用状況が把握できるサービスを提供している。
　受注支援の領域では、提携12社20拠点のコンタクトセンターにてこれまで200社を超えるクライアントの受注業務を支援しており、大量の受注成果データを「Tri-DDM」に集積。このデータを用いて日々PDCAを実行し、コンタクトセンターコストを含めたROI改善に貢献している。また、要望に応じて同社コンタクトセンターマネージメントの専門チームが商材・オファー・呼量・コンタクトセンター運営状況などの諸条件を競合データと比較する事で改善ポテンシャルを測り、クライアント企業への改善提案を行っている。
　この度、こうしたデータとノウハウをより多くのテレビ通販実施企業に活用してもらうため、無料サービスとして提供する運びとなった。
　コンタクトセンターの受注成果を管理される担当者に運営状況などをヒアリングし、診断レポートを提供する。詳細なデータは提供いただかなくても診断可能なので、負担なく貴社コンタクトセンターの課題点と改善ポテンシャル（CPR・CPOの改善可能性）を把握することができる。