〔2026/9/1〕TOTOがユーザー調査の高速化を目的に、プロダクトフォースの「ユニーリサーチ」を導入

　ダイレクトリサーチプラットフォーム「ユニーリサーチ」を運営するプロダクトフォース（本社：東京都港区、浜岡宏樹社長）は、TOTOが、国内住宅リモデル市場におけるTOTOのマーケットイン活動の強化を目的に「ユニーリサーチ」を導入したことを発表した。導入により、TOTOではアンケートとユーザーインタビューを組み合わせた「定量×定性」のリサーチを実施。2～3日で数百人規模の声を収集し、生活者の本音にもとづくマーケティング戦略の精緻化に活用している。
　TOTOは、「ウォシュレット」をはじめ、トイレ、バスルーム、キッチン、洗面化粧台などの水まわり住宅設備機器を国内外に展開している。1993年には既存住宅のリフォーム需要に着目し、「リモデル宣言」を発表。2018年からは、はじめての方でも安心してリフォームを進められるよう、顧客が知りたい情報を「みえる」「わかる」状態にする「あんしんリモデル」を掲げ、公式サイトやショールーム、コールセンターなど各接点での価値提供に取り組んできた。
　今回ユニーリサーチを導入した販売統括本部 リモデル営業企画グループでは、各部門の調査結果を取りまとめる「基盤を固める」の業務に加え、生活者の声を戦略や製品企画へ反映する「攻めのリサーチ」への転換を進めていた。
　一方で、これまでのお客様理解は、ショールーム来館者への対面インタビューやコールセンターに寄せられる声が中心であった。そのため、管掌部門との調整に時間を要するほか、調査協力者の属性に偏りがあり、TOTOとまだ関わりを持っていない方の声を捉えにくいという課題があった。こうした背景から、より迅速かつ幅広く生活者の声を収集し、マーケティング戦略の精度向上につなげるため、ユニーリサーチの導入に至った。
　従来、社内会議で施策の妥当性を検証する際など、営業支社を通じて現場の情報を集約し、定量的に整理するプロセスが必要であった。ユニーリサーチ導入後は、2～3日で数百人規模の声を収集できるようになり、翌週の会議にもファクトを反映しやすくなっている。
　施策検討の初期段階から定量的なエビデンスを取り入れることで、社内の合意形成や意思決定のスピード向上につながっている。
　TOTOでは、従来「住宅リフォームをした方」と大きく捉えていた対象者を、ユニーリサーチのスクリーニング調査を通じて、住まいの地域、年代、検討状況などの切り口で分類。特定の属性に偏らず、幅広い生活者の声を収集できるようになった。
　調査会社に委託する場合、調査企画から結果納品までに約3～4カ月を要するケースもあるが、ユニーリサーチの活用により、スピードが求められるテーマでは短期間で調査を実施し、必要に応じて深掘りする運用が可能になっている。
　TOTOでは、まずアンケートで市場構造や全体傾向を把握し、その後、深掘りしたいセグメントに対してユーザーインタビューを行う「定量×定性」のリサーチを実践している。
　インタビューでは、「ショールームで複数メーカーの商品を見たが、違いがよくわからなかった」「リフォーム検討の最初はワクワクしていたが、比較するうちに疲れてしまった」といった声が得られた。
　こうした声から、リフォームにおいて住宅設備機器は単独で選ばれるものというより、顧客が理想とする空間を実現するための一要素であることが見えてきた。また、元請けや販売店など、生活者の意思決定に関わるステークホルダーの影響も把握でき、より解像度の高いマーケティング戦略の策定につながっている。
　TOTOのリモデル営業企画グループでは、TOTOのマーケットイン活動のプラットフォームとしての機能をさらに強化していく方針。
　今後もユニーリサーチを活用し、企画・推進メンバー全員が提供価値の解像度を揃え、明確なカスタマージャーニーにもとづいた戦略を素早くPDCAサイクルに乗せていくことを目指す。