〔2019/6/28〕日本能率協会総合研究所、音声認識システム市場規模を予測

　日本能率協会総合研究所（本社：東京都港区、譲原正昭社長、略称：JMAR）が提供するMDB　Digital Searchでは音声認識システムを調査し市場規模を推計した。それによると、音声認識システム市場規模は、2023年度に約1,010億円になると予測している。
　調査対象の音声認識システムは、人間の発話音声などをコンピューターに認識させ、テキスト化するために用いられるシステムで、音声認識エンジンを用いたソフトウェア。そのソフトウェアを用いてネットワークを介して提供するクラウドサービスで、主に企業向けとして利用されているもの。
　音声認識はコンピューターが普及し始めた1970年代から注目され研究開発が進められてきた技術。対象となる音声データと音声認識エンジンに登録されている語彙とのパターンマッチングにより該当する文字に変換する仕組みであることから、登録されている語彙を増やすことで音声認識率を高めることができる。それを実現するためには、大量の語彙をパターンマッチングするために必要な処理量に対応するIT機器スペックが必要となることなどが障壁となり、音声認識の普及が進まなかった。
　2010年に深層ニューラルネットワーク技術の実用化が進み、音声認識技術にも採用され始めたことで、従来の手法と比較して音声認識率が大幅に向上し、音声認識システムの活用が本格化してきている。
　音声認識率向上を受けて音声認識システムは、ニーズが高まっている。導入が先行しているのはコールセンター業務。人手不足問題への対応や業務効率化のため、音声認識技術を活用する動きが進んでいる。オペレーターが受けた通話内容を入力する際の入力支援や、通話音声のテキスト化と要約作成、テキスト化された内容を参考に関連するFAQを表示するといったソリューションが導入されている。また、音声認識技術を含むAI技術の研究開発と製品/サービス化を進める企業が増え参入企業が増加している。
　本調査結果の詳細は、JMARが提供するリサーチプラットフォームMDB　Digital　Search（http://search01.jmar.co.jp/mdbds/）に同レポートを収録し、提供している。