〔2021/12/6〕アドビ、「アフターコロナに向けたデジタル戦略に関する調査」の結果を発表

　アドビ（本社：東京都品川区、神谷知信社長）は、企業におけるデジタル“戦略”と“顧客体験”に関する取り組みについて、BtoB企業の経営層、営業管理職、マーケティング担当者約1,000人を対象に実施した「アフターコロナに向けたデジタル戦略に関する調査」の結果を発表した。
　本調査結果は、コロナ禍での業績縮小の抑制にデジタルマーケティングが貢献していたことを示唆している。さらに、デジタルシフトが進む今日においても、経営層のデジタルマーケティングに対する理解が浸透しておらず、従業員との認識の乖離が判明したほか、企業間でのデジタル格差も明確化する結果となった。また、アフターコロナにおいては、デジタルマーケティングソリューションを利用した長期的な顧客との関係構築が必須となる見込み。
　調査の結果、全体の36.1％が「コロナ禍以前と比較して業績が縮小した」と回答。デジタルマーケティングソリューションの導入企業と非導入企業で回答を比較すると、導入企業では「業績が縮小した」と回答した人の割合が27.1％にとどまった一方、非導入企業は40.3％に及んだ。
　マーケティング担当者と経営層に「コロナ禍で見直したマーケティング戦略」について質問したところ、マーケティング担当者がコロナ禍以前の施策を見直し、オンライン商談やオンラインセミナーの強化を実施してビジネスの維持を図っていた一方、経営層の42％が「特に見直しはしていない」と回答した。　
　また「アフターコロナのマーケティング課題」について聞いたところ、マーケティング担当者からは「顧客との関係性構築（44.1％）」や「リードの獲得（39.3％）」という具体的な項目が挙げられた一方で、経営層の3割以上が「特にない／わからない」と回答した。
　今後、継続して投資を進めるマーケティング活動を聞いたところ「オンラインセミナー（76％）」や「オンライン商談（74.3％）」が上位に。一方で、イベントや展示会といった対面での施策については投資が「減る」と回答した人が37.7％を占め、消極的な傾向が見られた。