〔2023/7/11〕TMJ、お見舞金の支払い対象を三大疾病および長期入院にまで拡大

　TMJ（本社：東京都新宿区、丸山英毅社長）は、福利厚生制度の見直しを行い、従業員へのお見舞金の支払い対象を、三大疾病の罹患、および各種治療・療養に伴う長期入院時まで拡大した。
　三大疾病とは日本人の死因上位を占める「がん」、「心疾患」、「脳血管疾患」の総称で、日本人のおよそ2人に1人が三大疾病により死亡されていると言われている。特に「働き盛り世代」である30代後半からこの傾向は高まると言われ、入院治療の長期化や医療費が高額になりがちなため、万が一の際の治療費や生活費の維持などの不安が伴う。
　このようなリスク不安の解消を目指し、この度TMJは福利厚生の１つであるお見舞金の見直しを行った。具体的には、働き盛り世代が安心して働ける環境整備を目指し、従来の死亡保障に加え、三大疾病および長期入院保障を対象に加え、福利厚生制度を拡充する。
　三大疾病と診断された場合にお見舞金（100万円～50万円）を正社員/職種･地域限定正社員の方に支給する。また、三大疾病以外の病気･ケガで長期療養（60日以上の入院、自宅療養を継続）した場合に、お見舞金（50万円～25万円）を正社員/職種･地域限定正社員の方に支給する。
　TMJは、今回の現役世代への福利厚生制度の拡充に加え、子育て世代への支援、DEI（ダイバーシティ・エクイティ・インクルージョン）を促進する取り組みなど、１人ひとりが活躍でき、働きやすい環境整備を推進し、従業員のウェルビーイング実現を目指す。
　今後も引き続き、支援策や制度の柔軟な見直し、また従業員・お客様との対話を通じて、誰もがいきいきと働き、多様なスタイルを尊重する風土を育み続けていく。